日本の映画会社

　映画会社には、映画の企画・制作を行う会社と、完成した映画を映画館に届ける配給会社がある。
　映画制作会社としては、2021年データで、①東宝株式会社　②東映株式会社　③株式会社東北新社　④松竹株式会社　⑤東映アニメーション株式会社　が代表的。
　映画配給会社としては、2021年データで、①株式会社KADOKAWA　②東宝株式会社　③ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社　が代表的。
　東宝、東映、松竹は、映画制作と映画配給の両方を行っている。松竹は歌舞伎公演の提供も行う。

　以下の文章は、文教大学 八ッ橋武明名誉教授の研究論文集（2002年）から引用。
　日本における初めての映画会社は「日活＝日本活動写真株式会社」だった（1912年）。1920年に「松竹」が映画部門を作った。1936年に小林一三が「東宝（映画配給）」を設立した。1943年に「大映」が国家のお膳立てで作られ、戦後の1949年に東横電鉄（東急）が東映を作った。さらに東宝から労働組合が独立して作った「新東宝」もできて、合計６つの映画会社が存在した。
　日本の映画産業は、1958年に観客動員数でピークを迎えた。当時の全国民の年間平均鑑賞回数はおよそ15回だった。
　ところが、1953年にテレビ放送が始まり、1960年代半ばには各家庭に対して約90%の普及率となった。映画館の観客はピーク時の１／３に落ち込んだ。

　上記の記述から、日本映画の黄金期は1950年代（昭和30年前後）といえる。この時代には、黒澤明、溝口健二、小津安二郎、木下啓介、今井正、などの名監督が生まれた。

　1961年に新東宝、1971年に大映が倒産した。1974年に大映の労働組合は徳間書店と経営再建で合意し、徳間書店傘下の映画制作子会社の「大映映画株式会社」が設立された。2002年に角川書店の子会社「株式会社角川大映映画」が設立され、大映の営業権と従業員のすべてを委譲した。